「従業員」が持っている才能を発揮させるには…。
「従業員」がやる気を出してお客さまのために働くようになるには…。

「従業員」のことをよく知り、「従業員満足」を高めて、主体性を引き出してあげることが大切なポイントです。
しかし、多くの経営者が、「従業員」のことがわからず、「従業員満足」とは関係ないことに力を注ぎ、主体性を引き出せていないのが実態です。
まずは、社員の声をカタチにして、耳を傾けることから始めませんか。
社員のみなさまが本当に考えていること・感じていること・やりたいことを引き出し、カタチにしていくのが、私たちの従業員満足度調査です。 お医者さんでいうところの、健康診断です。
毎年、健康診断を受けて、悪い所がないのか、チェックするようなイメージで、年に１～２回程度、チェックしていくしていくことが重要です。

従業員満足度調査（Employee Satisfaction ＥＳ調査）について

従業員満足度調査とは

従業員満足度調査とは企業の方針や福利制度、職場環境、上司や同僚等に対する満足度を調査するものです。これらのデータを把握することで従業員の企業に対する意識や問題点があぶり出されます。さらに環境や制度、組織編成の改善に繋げるための重要な参考データになります。仕事の満足度から企業の姿勢、職場環境、福利厚生等、質問事項は多種多様です。

人材に関する経営者のお悩み、、、

「従業員が長く続かない」「従業員のやる気が感じられない」「組織の空気を変えたいが変わらない」経営側と従業員側では意識に隔たりがあります。経営側が意図した通りに人や組織は動きませんし変わりません。この意図と現実の隔たりが大きいほど課題も多いということになります。しかしこれは目に見えない分、あやふやで把握しづらく具現化しづらいという点があります。そこで目に見えないものを把握するには、まず問題を可視化する事が重要になります。可視化したとしても、これは経営側もしくは一部の人間だけで終わらせてはいけません。組織全体で、隠れている課題などの現状認識を把握し共有することが重要です。その声を可視化させるために従業員満足度調査があるのです。

従業員満足度調査を実施する理由と目的

規模の大小に関わらず、企業は業績を向上させることが命題です。そのためには顧客満足（ＣＳ）が最も重要で、これに重きを置く企業は多数あり今では広く知られています。この顧客満足と深く結びつき、切っても切り離せないものが従業員満足（ＥＳ）です。顧客満足は提供されたサービスの価値によって大きく影響されますが、満足度の高いサービスは,充実感の高い従業員によって提供されることが分かっており、このように従業員の企業に対する満足度が、顧客満足に強い影響を及ぼしていることが研究で分かってきています。従業員満足が低い同業種の企業と比べ、ＥＳに力を入れている企業は業績が良いという研究結果も出ており、更に人材の離職率が低いことも明らかにされました。この結果は、従業員の活力が企業成長の源になることを表していると言えるでしょう。働きやすく、さらに働き がいのある職場が、企業の業績アップを推し進める原動力となるのです。このように従業員満足度は、企業価値を高めるために重要な役割を果たしています。従業員の企業に対する満足度を高めることが優秀な人材を定着させ、さらに企業命題の業績向上を促し、そのことにより更なる企業の発展へと繋がっていくからです。そのためにもＥＳは企業にとって切り離してはならない非常に重要な要素なのです。

気になる実施後の効果とは

・従業員の生産性向上 従業員の満足度が上がると生産性がアップし、上記の顧客満足に繋がります。 ・業績の向上 生産性がアップし顧客満足が高くなると業績アップに繋がります。 ・企業への愛着度向上 職場への愛着度が上がると企業の一員としての自覚が深まり、モラル的な行動が促されます。 ・勤務態度の向上 勤務態度や礼儀作法など、企業の一員として相応しい態度になると期待されます。 ・モチベーションの向上 世代間での価値観の相違は年々顕著になってきており、古株から若手までニーズを把握できます。 ・メンタルヘルス対策 人間関係などの精神的負荷を軽減もしくは把握することで今後に活かせます。 ・人材の定着率向上 従業員の満足度を上げることにより離職率を低下させ有望な人材の流出を防ぎます。 ・職場の雰囲気作りの向上 人間関係やコミュニケーションが改善されると居心地の良い職場になります。 ・人材採用の向上 やる気に溢れた職場には人材が集まり、活気がある創造性の高い職場になります。このように従業員満足の向上とは、従業員の充足を満たすことができる職場環境を整備していくことです。しかしそれは給与や福利厚生などの待遇面だけではありません。企業のビジョン、安定性、事業内容や経営方針、人間関係、文化、企業への愛着など、その内容は企業規模から個人感情まで幅広く多岐にわたります。